| 第１章 サムライ商法にダマされるな！ | |||
１−３ 高学歴ノーリターン | 目次へ | ||
ナント恐るべき事に「文部省もサムライ商法」だったのだ。 「博士が百人いる村」という話を御存知だろうか？ 「世界が百人の村だったら」の博士バージョンなのだが、博士が百人いると、そのうちの十六人が無職で、八人が自殺または行方不明なのだそうである。 なんと悲惨な―――と思うものの実は必然なのだ。 今や誰もが金さえ出せば、高校・大学へ行ける時代である。 それは博士も例外ではない。 勉強の出来る子で、博士になりたいと言い出せば、親としては拒否できない。 だから本来は、国家が、博士の価値を暴落させないように、あえて冷酷に絞り込む必要がある。 特に少子化で子供の数が減っているのだから大学はリストラするのが正しいやり方である。 ところがそれをやらなかった「○○補助士」ではないが、自分たちのメシの種のために親子を食い物にしてきたのだ。 人はこう嘆く「日本は学歴社会ではなかったのか」「これほどまでに学歴を軽視する国は世界にない」「学歴をもっと認めろ！」と、だがその考えは間違っている。 沢山あれば、しかも社会の役に立たないものであれば、暴落するのが経済の常識である。 むしろまだまだ生ぬるいと言えよう「高学歴ノーリターン」いや「ノータリン」だ。
サムライ商法に引っかかるのはバカな金持ちだから放っておけばよいと言う人もいるが、はたしてそうだろうか？ 金持ちが出資する会社で働いているあなたも、金持ちから家を借りているあなたも、みんな間接的に搾り取られているのだ。 野放図に増大する教育コストは、重大な社会・経済問題である。
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